投資信託の購入方法や手数料について解説!事前に「目論見書」をチェックしよう!

運用

一口に投資信託といっても、様々な種類があります。
こちらの記事でも紹介したように、投資対象の違いや運用タイプの違いによって、リスクとリターンに差が出てきます。
安全性を重視するのか収益性を重視するのか、まずは自分の投資に対する方針を明確にして、その方針に合った商品を選びましょう。

購入候補の投資信託の内容を詳しく知るためには、目論見書をチェックしましょう。
目論見書にはその商品の特色や運用方針、手数料、運用実績などの重要事項が記載されており、インターネットでも見ることができます。
商品の特性をよく理解したうえで、納得して購入することが大切です。

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目論見書でどんなことがわかるの?

目論見書は、投資信託の商品内容を正しく理解し、購入判断をするうえで非常に重要な資料となります。
法律でも、投資信託の購入は目論見書を読んでから、というルールが定められています。

ファンドの目的・特色

投資対象は何か、どんな成果を目指しているのか、ファンドの仕組みや運用タイプ、収益の分配方法などが記載されています。

投資リスク

投資には信用リスク、金利変動リスク、為替リスクなどの様々なリスクがありますが、そのファンドの価格変動の要因となるリスクと留意点が記載されています。

運用実績

基準価額や純資産の推移、分配金の推移、年間収益の推移などが記載されており、そのファンドの規模や収益力、安定度などを確認できます。

手続き・手数料

ファンドの購入単位、申込期間、信託期間、決算日、分配金、換金の際の手続きのほか、販売手数料や信託報酬、信託財産留保額などの手数料が記載されています。

基準価額とは?
投資信託は価格が日々変動しますが、基準価額はその日の時価評価額のことです。
1万口単位の価格が基準価額となっています。

 

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投資信託にかかる手数料

購入時 ➡︎ 保有時 ➡︎ 中途換金時 の順にご説明します。

購入時手数料

投資信託を買うときに販売会社に支払います。
一般的に債券型の購入時手数料よりも株式型の購入時手数料のほうが高いです。
また、購入時手数料が無料の場合もあります(ノーロード投資信託)。
購入金額の0〜3%程度

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信託報酬

投資信託を保有している期間、毎日この信託報酬が発生します。
信託報酬の%表示は、年間に換算した割合です。
商品ごとに信託報酬は異なりますが、長期投資の場合、総額にすればかなりの額になることもあるので注意です。
純資産額の0.5〜3%程度

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信託財産留保額

中途換金をしたときに発生する手数料です。
信託財産留保額は販売会社が受け取るわけではなく、信託財産の一部となります。
ただし、ファンドによっては信託財産留保額が差し引かれないものもあります。
基準価額の0〜0.5%程度

 

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投資信託の購入方法

⓵販売会社を選ぶ

証券会社、銀行、保険会社などが投資信託を販売しています。
ETFは証券会社だけが扱っています。
信頼性、扱っているファンドの数、手数料、サービスの充実度などを考えて販売会社を選びましょう。

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⓶証券口座を開設する

証券口座の開設の際には、一般口座か特定口座かの選択も必要です。
NISA口座を選ぶこともできます。
また、銀行などで購入する場合は、普通預金口座とは別に投資信託用の口座開設が必要です。

特定口座
 投資家に代わって利益にかかる税金を計算してくれます。
 特定口座にした場合、「源泉徴収あり」にするか「源泉徴収なし」にするかも選びます。
一般口座
 投資で得た利益を自分で計算して確定申告します。

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⓷投資信託を選ぶ

インデックス型かアクティブ型か、投資対象を何にするか、国内型か海外型かを検討し、購入する投資信託を絞り込んでいきましょう。
パンフレット以外にも、販売会社のホームページで商品情報を見ることができます。

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⓸投資信託の購入をする

事前に口座に入金して、購入するファンドの目論見書を読んでから、口数や分配金の受取方法(受取か再投資か)などを決めて申し込みます。
販売手数料はネット証券のほうが安い傾向にあります。

 

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